最新情報

MOTスクールは、大阪ガスグループ株式会社アイさぽーと様が運営しているスクールです。

主な事業

社会調査・分析コンサルティング

企業文化・組織風土調査
危機管理・リスク対応力診断
企業倫理・社員意識調査

【特色】

組織文化・企業文化の第一人者により開発した調査プログラムを基に現状認識(事前ヒアリング等を合わせて)を行い、結果を分析しフィードバックします。分析の結果からお客さまに必要な教育・研修の企画開発を行います。

【実績】

  • 企業文化調査
  • 高信頼性組織診断
  • 組織力向上ハンドブック編纂
  • 3.11震災対応社内記録編纂
  • 危機管理マニュアル編纂
  • 企業倫理マニュアル編纂
実績

人事制度・教育コンサルティング

人事処遇制度設計
研修体系設計
教育研修コース企画・開発
研修実施、運営

【特色】

お客さまのご要望にあわせて研修内容の企画開発を行います。
大学教授から実務家まで専門分野における知識と深い経験を持つ第一人者を招聘し作成、提供いたします。 また、そのような講師の紹介も行います。

【実績】

人事評価者研修・目標管理研修、階層別研修の企画立案、新規事業開発研修、プレゼンテーション研修、女性社員キャリア向上研修、企業倫理研修、高信頼性組織研修、新入社員マナー研修、キャリアアップ研修、パワハラ・セクハラ研修、自治体様:就職支援セミナー・教育委員会主催の研修コース企画・運営、技能職研修プログラム(財団法人 日本生産性本部様)、MOT(技術経営)スクール運営事務局 等

研究開発・起業支援

技術開発促進ための企業・大学間マッチング
起業者のためのネットワーク形成支援

【特色】

産学連携:大学教授や研究員、各分野の専門家との調査・研究を通じて、企業における新製品開発や短期から長期に渡る開発プロジェクトの立ち上げから運営をお手伝します。
また、起業については、起業経験の豊富なエキスパートや法律、財務、知財等の専門エージェントとのネットワーク形成についてもご支援いたします。

【研究実績】

MOT(技術経営:Management of Technology)スクール

【特色】

MOTとは、「技術に立脚する事業を行う企業・組織が、持続的発展のために、技術が持つ可能性を見極めて事業に結び付け、経済的価値を創出していくマネジメント」です。
不確実な状況下においても、より的確な意思決定を可能にする「技術経営スキル」を養成するスクールです。
社会人が通学しやすい土曜と平日夜開催で、約1年で完結できるプログラム。
理論から実践まで豊富な経験を持つ一流の講師陣による熱心な指導。

【実績】

東京校は2015年で12年目になります。
東京・大阪・名古屋(2015年時点)で累計650名超の修了生を輩出しています。
各企業の第一線で活躍している優秀な方たちが集まり、受講生同士の異業種交流も活発に行われています。

MOTスクールは、大阪ガスグループ株式会社アイさぽーと様が運営しているスクールです。

会社概要

I'sクリエーションの3つの特徴

1.成長・変革・安心・信頼に結び付く具体的な戦略のご提案

企業文化調査を通じて、その組織がもつ「個性、持ち味、強み、独自の存在意義、組織体質や経営風土」を経営層から社員全体で共有していただくことで、自らの力をもって企業文化の再構築を促し、会社組織力が一層強化されるよう、各企業さまの特質にあわせた成長・変革・安心・信頼に結び付く戦略をご提案させていただきます。

2.学術的な理論、客観的な知見に基づくご提案

最新の知見および永年培われた学術的な理論・手法に基づき、客観的なデータに基づく、納得性の高いサービスを提供いたします。
また、弊社独自でも企業文化に関する研究を実施し、学会はもとより産業会にもその研究成果を情報発信いたします。

3.一流の指導者、コンサルタントによる多面的な視点からのご提案

さまざまな専門分野の大学教授、研究機関の研究員、コンサルタント、経営者、実務経験豊かなエキスパート等による質の高いサービスを提供いたします。

社名に込めた思い

弊社は、お客さまが革新的であり、多角的な視点を持ち、独自の社会的な意義を創造され、永続的に発展されますことをご支援いたします。

3つの「I」

弊社は、お客さま自身の中にある「創造力」を大切にいたします。
「人を創る」、「組織を創る」、「もの・コトを創る」ためのパワーの源泉は、私たち自身の中にあります。「自らが考え、自らが創る」をモットーに、自身で創造することの楽しさをお客さまとともに共有し、さまざまな分野で個性あふれる人材の育成をご支援いたします。

「新たな企業文化構築への挑戦」 〜社長メッセージ〜

なぜ、うちの会社は活性化しないの?

成長発展する会社、逆境でも歴史を刻む強い会社、安全安心の信頼される会社は、それぞれに、独自のしっかりとした企業文化をもっています。一方で、崇高な経営理念、洗練された経営管理システム、卓越した経営マネジメントをもってしても、それが組織の中で空回りしている会社はよくあります。
同じことをやっていても、会社によって全く成果が違う。その原因は何でしょうか?

なぜ、企業文化が必要なの? - 企業文化とマネジメントのミスマッチ

「意識改革だ!」と声高に、経営者が旗を振っても、現場では、形だけの理念唱和、うわべだけの活性化ミーティング、気乗りのしない自己宣言という、企業文化とマネジメントのミスマッチが起こってはいないでしょうか?
お客さまの特性にあわせたマーケティングや、社員一人ひとりの個性にあわせた人材育成については理解されていても、企業の文化特性にあわせたマネジメントの必要性が充分理解されているとはいえません。 自社の組織文化の現状を正しく分析し、その現実から、掲げる理念やビジョンの達成までを、どのようにマネジメントすべきか。それを冷静に考察することが、優良企業としての経営基盤を確立するのに最も効率的です。

世界で唯一の道筋をつける

自分たちの社風について、良いところは伸ばし、直すべきところは改善する。そんなあたりまえのことを、経営者と社員が共有するだけで、不要な軋轢を生まず、同じ志ですすむ意欲も湧きます。職場の活性化にもつながります。
経営理念・ビジョン達成への道筋を、企業文化の視点で深掘りすることで、世界にただ一つしかない御社独自の道程として研ぎ澄まされると確信しております。

I'sクリエーションは、その様な企業文化への再構築をメインテーマとして、「社会調査・分析コンサルティング」、「人事制度・教育コンサルティング」および、「研究開発・起業支援」の、3分野のサービス提供により、皆様の会社の発展に貢献いたします。

2015年4月
福島貞美

社長略歴

福島 貞美

福島 貞美 (ふくしま さだみ)

職歴

自動車電装品メーカーに入社後、OAインストラクターとして独立。NHK文化センターや資格取得スクール等の講師、パソコンスクール立ち上げ経営に携わる。
中野区教育委員会の教材開発研究調査員として幼・小・中学校の教諭向け情報授業の研修企画から講師・学校内パソコン教室のインフラ整備に従事。
その後、人材会社に入社し研修コンサル事業を担当。組織文化・受講対象者に合わせたプログラム、教材開発やオリジナル研修・開発に携わる。
特に、独自の人的ネットワークに基づいて、大学教授や多彩な分野の専門家とのコラボレーションによる、職場フィールドワークおよびその分析について実績を重ねる。

学歴

明治大学大学院 経営学研究科修了 (MBA) 、明治大学客員研究員

過去に取得した資格

プライバシーコンサルタント(日本プライバシーコンサルタント協会認定)
Microsoft Certified Professional 、 Microsoft Sales Specialist
Microsoft Official Trainer(Excel& Word、 Access、 Outlook)
Cisco Certified Network Associate

取引先および当社研修実績

社内研究所

梅澤 正

所長 梅澤 正

所長紹介

所  属:
日本教育大学院大学客員教授
 
学  歴:
東京大学文学部社会学科卒業
研 究 分 野:
産業社会学 (職業社会学、企業社会関係論、企業文化論)
職  歴:
桃山学院大学、新潟大学、東京経済大学で教授を歴任。
指導実績:
「職業意識に関する調査」、「人材育成・評価者研修」
「企業倫理研修」、「キャリア研修」等
著  書:
『職業とは何か』(2008)講談社現代新書
『ナットクの働き方』(2004)TAC出版
『経営文化・組織文化・企業文化』(2003)中央経済社
『職業とキャリア』(2001) 学文社
『企業と社会』(2000) ミネルヴァ書房
『サラリーマンの自画像(1997)ミネルヴァ書房
『人が見える企業文化』(1994)講談社
『企業文化の革新と創造』(1990) 有斐閣   その他多数

参考:「社会動静の調査・分析」
弊社 企業文化研究所 所長 梅澤正からのメッセージ

日本企業は今、これまでの常識や経験則が通用しない局面に立たされ、経営軸足そのものを革新し、企業のあり方を再構築することが要請されています。
それには構造や制度、戦略や政策、商品や技術の革新にとどまらず、経営活動のバックボーンをなす「会社の精神体系」を刷新し、経営理念を再構築する必要があります。
この大きな事業を実現するには、経営文化、組織文化を含む企業文化の現状を徹底的に検証することが重要です。 未来に向けて、力強く発展する企業づくりをめざすには、企業文化の現状調査が不可欠です。

「企業文化調査からわかること」、「企業文化調査が語ってくれること」
企業文化調査を通じて、その組織のもつ「個性、持ち味、強み、独自の存在意義、組織体質や経営風土」が浮き彫りになります。これらの結果を組織全体として共有されることで、企業文化が確立され会社組織力が一層強化されます。

プログラムの詳細については、お問い合わせください。

お問い合わせ

お客さまのご要望を伺いながら、それぞれの企業様の独自プログラムを心をこめてご提供させていただきます。

お問い合わせはこちらから
info@ic-lab.co.jp


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